
家主様を悩ませる共同住宅の空室対策
空室対策は、アパートを建てる前から始まっています。
私は、建ててから悩んでは遅すぎると思うのです。
では、どんな建物が空室になる確率が低くなるのでしょう。
例えば、戸建賃貸はどうでしょうか。
平成25年度の総務省 建築着工統計のデータによると、全国計で、着工戸数比は、貸家の総戸数に対し、テラスハウスは、26%戸建は、2%となります。
近年、戸建及び、テラスハウスの人気が高まりつつあり、共同住宅(マンション)より戸建、テラスハウスの供給が年々増えています。
インターネット上では、戸建とテラスハウスを一つのカテゴリーで、検索し易くなっていたり、特集記事も多くなってきました。
戸建やテラスハウスを選択する入居者は、広さとグレードを求める傾向があります。
貸家の多くは築が古かったり、間取が現在のライフスタイルに適合しないものを多く、賃貸用に建てられた戸建に人気が集中しています。
テラスハウスの多くは、上記の貸家と比較した場合は、グレードを低くしているものが多く、欲求が満たされない傾向があり空室になると
長期に及ぶ傾向が見られます。隣の居室とは、壁一枚で隣接することから、入居者同士のトラブルの可能性は否めない。
空室リスクの低減を図るのなら、戸数は減少しても賃貸用の戸建をお勧めします。
供給が少ないことはそれだけで、差別化となります。
大手ハウスメーカーのデータの多くは、入居後の入居者によるデータに基づくものが多く、部屋を探されているユーザーの厳しい視点は、反映されていない。
重要なのは、その大手ハウスメーカーの建物を選ばなかったユーザーの声が聞けていない為、プランに活かすことができていない。
その部屋に満足して入居したデータは、募集においては、全く役に立たない。
重要なのは、空室になったときに如何に早く決めるかだと考えます。
施工会社や賃貸オーナーが、不動産のプロである賃貸仲介業者(不動産屋さん)に相談せず建築したアパートが、長期の空室になっているケースが散見されます。
餅は餅屋ということわざがありますが、賃貸は賃貸仲介業者に相談するのが最善です。
更に、不動産屋さんは1社だけの意見を聞くのではなく、面倒でも数社の不動産屋さんの意見を聞きましょう。
そして、いざ、建物が完成したら不動産屋さんや管理会社のコンペを行い、その不動産屋さんの得意、不得意を把握しましょう。
不動産屋さんの手腕でそのアパートが満室になるかならないかを、50%の割合で左右します。
残りの50%は、建物の魅力と賃貸オーナー様のコンセプトです。
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